携帯電話/スマートフォン経由の業務アプリに高い評価――IDC調査
IDC Japanが2009年6月10日発表した企業のモバイルコンピューティング利用実態調査によると、モバイルコンピューティング端末としての携帯電話/スマートフォンの利用は、大企業ほど導入率が高く、利用エリアでは東京が圧倒的に高いことがわかった。利用企業の8割近くが業務効率への効果が高いと評価している。
http://pc.nikkeibp.co.jp/article/news/20090610/1015950/
調査によると、国内企業のモバイルコンピューティング利用率は43.3%だが、従業員500人以上の企業に限ると過半数になるという。利用している端末は、ノートパソコン(87%)、携帯電話(44%)、スマートフォン(9%)の順で、ノートパソコンがなお圧倒的だった。
利用目的では「電子メールの送受信」と「外線電話」がそれぞれ8割強にのぼって圧倒的。それ以外では、「インターネット検索エンジンの利用」(42.4%)、「グループウェア、イントラネットの閲覧、更新」(41.9%)などが多かった。
また、携帯電話/スマートフォンによるインターネットアクセスを業務に活用している企業は増加傾向にあり、その77.4%が、業務効率に対する効果が高いと評価。「非常に高い」は12.6%、「高い」は64.8%にのぼった。具体的な効果としては「利用者の移動時間の短縮」「定型的業務の効率性(生産性)の向上」などが挙がった。
携帯電話/スマートフォンでアクセスする業務アプリケーションについては、「Suica、PASMO、FeliCaと旅費精算の連携」「オフィス入退出管理」「GPSによる外勤者管理」などで、SaaSアプリケーションの利用率が高かった。モバイルSaaSは“社員個々の携帯性、モビリティ”を生かしたアプリケーションで取り入れられており、IDCは、置き換えではなく、新規需要として成長が見込まれる市場であると分析している。